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プラスチックごみ リサイクルの技術開発 12社共同で新会社設立
 飲料大手のサントリーホールディングスや、大手化学繊維メーカーの東洋紡など12社が共同で、プラスチックごみをリサイクルするための技術開発を進める新会社を設立し、環境への負荷が少ない効率的な技術の確立を目指すことになりました。

 サントリーホールディングスや、東洋紡、ダンボール製造のレンゴーなど12社は共同で、ペットボトルや弁当容器などのプラスチックごみを、原料としてリサイクルするための技術開発を進める新会社を設立し、30日記者会見を開きました。

 新会社では、プラスチックごみを燃やさずに原料に戻す化学的な技術を活用して、環境負荷の少ない効率的なリサイクル技術の開発を、7年後の2027年の実用化を目指して進めるとしています。

 また、自治体などと協力して効率的にプラスチックごみを回収する方法も、検討していきたいとしています。

 プラスチック循環利用協会によりますと、国内で1年間に出るプラスチックごみ、およそ900万トンのうち、およそ6割は焼却され熱エネルギーとして利用されていて、新技術の実用化を急ぎ、原料としての活用を進めていくことにしています。

 新会社の設立を呼びかけた、サントリーホールディングスの新浪剛史社長は、「さまざまな企業だけでなく、政府や自治体とも連携し、プラスチックごみによる海洋汚染の問題を解決していきたい」と話しています。
| 環境とまちづくり | 23:53 | comments(0) | - |