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IOC オリンピック予定どおり開催へ 準備進める考えを確認
 新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受けて東京オリンピックへの影響が広がるなかIOC(
国際オリンピック委員会)は臨時の理事会を開き、「大会まで4か月あり、今は抜本的な決定をすべき時ではない」として予定どおりの開催に向け準備を進めていく考えを確認し各国際競技団体のトップとの会議でもこの方針が了承されました。

 新型コロナウイルスはヨーロッパやアメリカでも感染が拡大し、世界各地で行われる予定だった東京オリンピックの代表選考に関わる大会が相次いで中止や延期となるなど影響が広がっています。

 IOCは17日に電話会議の形式で臨時の理事会を開き、「大会まで4か月あり、今は抜本的な決定をすべき時ではない」として、予定どおりの開催に向け準備を進めていく考えを確認しました。

 そのうえで、IOCの優先すべき原則として関係者全員の健康を守りウイルスの封じ込めをサポートすること、アスリートとオリンピック競技の利益を保護することの2点を確認しました。

 また、日本時間の16日夜に行われたG7(主要7か国)の首脳による緊急のテレビ会議で安倍総理大臣が、「人類が新型コロナウイルスに打ち勝つ証しとして、完全な形での開催を目指したい」と述べたことをあげ、このことばに表されるようなG7首脳の支持を歓迎するとしています。

 IOCは続けて夏のオリンピックの国際競技団体のトップとの電話会議を行い、こうした方針が了承されました。

 IOCによりますと、現時点でおよそ1万1000人とされる出場選手のうち43%が決まっていないということで、こうした選手の選考方法について確認しました。

 それによりますと、選手やチームが公平に集まることができる環境であれば予選大会を予定どおり行う可能性を残し、大会の中断などで出場枠や選手を決められない場合は現時点での世界ランキングや過去の大会の結果などを踏まえて判断するとしました。

 そのうえで、予選の方法に変更が生じた場合は、来月上旬までにすべての関係者に周知するとしています。

◇バッハ会長「結束こそ共同体の証し」
 IOCのバッハ会長は、「東京オリンピックの準備に関わるすべての人々の健康と幸福が守られるかがわれわれのいちばんの懸念だ。選手やコーチ、チームの安全と関心のため、できうるかぎりのあらゆる対策を行っている。われわれはオリンピックの共同体であり、よいときも悪いときも互いに助け合う。この結束こそがわれわれ共同体の証しだ」などとコメントしています。
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