政府は、今後５年間の教育行政の政策目標を定める「教育振興基本計画」を、今月初めに決定しました。

　今回の「教育振興基本計画」は、２００６年１２月に成立した改正教育基本法に基づき、初めて策定されたものですが、今後は、全国の地方自治体も地域の実情に応じた計画を策定する事になります。

　計画では、「教育立国」を目指し、今後５年間に取り組むべき施策として、約８０項目が列挙されております。
重点的に取り組むべき事項として、改正教育基本法の趣旨を反映した道徳教育や伝統・文化に関する教育の推進、福田首相が提唱した「留学生３０万人計画」の実施などが盛り込まれ、また、倒壊の危険性が高い小中学校などの施設約１万棟を対象とした優先的な耐震化支援の実施や、幼稚園と保育所の機能を併せ持つ「認定こども園」を早期に全国で２０００か所以上にする事などが明記されました。

　しかしながら、一方で、教育投資額については、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）諸国の平均５．０％を上回る水準としていた数値目標を、「諸外国の公財政支出などの教育投資状況を参考の一つとする」との記述にとどまりました。

　また、教職員定数についても、原案にあった定数２万５０００人増は盛り込まず、「教職員定数のあり方など教育を支える条件整備を検討する」としました。

　我が国の教育投資の現状、つまり、教育に対する公財政支出は、他の教育先進国と比較して低く、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）諸国の対国内総生産（ＧＤＰ）比が平均で５．０％であるのに対して、日本は３．５％に留まっております。

　国の厳しい財政事情に配慮して投資額の目標を示さなかったのでしょうが、貧富の差による教育の機会が失われる事が懸念される現在の経済状況の中で、公教育の充実を推し進めていく事は、我が国の将来に向けても大変重要な事です。

　そのためには、欧米主要国と比べて遜色のない教育水準を確保すべく、教育投資の充実を図る事がが必要であり、数値目標が示されなかった事は非常に残念です。

　重点的に取り組むべき事項として、改正教育基本法の趣旨を反映した道徳教育の推進が明記された事は、ある意味では当然の事なのかもしれません。
救急車をお願いする理由や警察への相談の内容、モンスターペアレンツやモンスターペイシャンツなどの言葉が、新聞紙上を騒がすようになり、「モラルの低下」と言う一言では片付けられない世の中になっております。
今のところ、学校での道徳教育の充実を図ってもらうしかないのではないでしょうか。

　『和ふ庵』の新作2品を買ってきました。
随分前から販売していたようですが、買いに行く時間が無く、今日、カミさんの実家に行く用事がありましたので、川崎店に寄らせて頂きました。

　左下が黒糖・抹茶・きな粉の三種詰め合わせ『わらび餅』で、もちもちの食感がたまりません。

　右上が『和ふいちご』で「ヨーグルト」が練りこんであり、ちょっとした洋風デザートの感覚です。

　どちらも冷やして食べると、とても美味しいです。
オーナーの原澤さんのブログを読むと、『和ふ柚子』も含めて『夏向けの商品・第３弾!!』と言う事で、季節限定ですので、是非、味わって見て下さい！

　世界同時株安なのでしょうか、東京株式市場は、平均株価が昨日で９連敗となり、これは４年半ぶりだという事です。昨夏の米のサブプライムローン問題を端に発し、世界経済の信用収縮に歯止めが掛からず、原油や農産物の輸出規制による食料価格の急騰、さらに景気の減速も相まってインフレーション（スタグフレーション）が危惧されておりますが、G８でもそれらの懸念は共有したものの、立場の違いにより強調的な金融政策の足並みは揃いませんでした。

　そういう中で、当面の焦点は、7月3日に行われるECB（欧州中央銀行）理事会で、世界中の注目がなされております。トリシェ総裁はすでに小幅な利上げを示唆しており、市場の大方の予想は政策金利を0.25％引き上げて4.25％にするというものです。

　このところ、またドル安が進行しており、ECBの利上げによって、ドル安が更に進めば、原油相場は更に高くなる可能性があり、そうなれば米株が下落し、それに伴い更にドル売り加速と悪循環で悪い方向に向かっていく事が予想されます。

　ところで、ドル安によってドル建ての原油などの商品市場に値頃感が出てくるために、世界の投資資金が商品市場に流れて来ており、更にここに来て、インフレ期待やインフレヘッジなどから金相場が復活し始めているそうです。

　商魂逞しいと言うか、何と言うか、言葉もありません。
まさに全員参加の数十年に一度の大相場という状況になっているそうで、下手すると世界的にインフレが加速し止まらなくなる恐れが懸念されます。

　そんな恐ろしい事は無く、本来なら各国がそれを食い止めるためにも対策を講じなければなりません。ECBが利上げすると、米国も早期利上げしていかないとインフレ加速させてしまう恐れもありますが、今の状況で利上げすると景気は更に悪化する事になってしまいます。

　インフレを加速させるより、その方が立ち直りが早くなる可能性があり、目先の景気を意識するよりインフレを押さえつける事が先決だと言う事なのでしょうか。インフレか景気かどっちを最優先させるべきか、迷っている時期は既に過ぎたという事なのかもしれません。

　先程、原油などの商品市場に世界の投資資金が流れて来ていると書きましたが、サブプライムで痛手を受けた米金融機関がこぞって参加しており、株式市場以上に、原油などの商品市場に力を入れて投資しているとの事です。

　ゴールドマンサックスややモルガンスタンレーが、原油や穀物相場でかなり利益を出しているとの観測も出ており、原油相場が150ドルに達する可能性を指摘したレポートを出しのは記憶に新しいところです。

　G8でも投資規制など投機マネーに対して監視をして行くとしましたが、投資規制などによって原油相場が大きく下げたりすると、どうなってしまうのでしょうか。
米金融機関がこぞって参加しているだけに、再びそれらの損失が懸念されます。サブプライムで痛手を食らって、今度は商品市場で損失を出すなんて事になったら最悪の事態です。

　結局、米金融機関は、米国経済の事などより、自社を守るのが先決だと言う事なのでしょう。
原油に代わる代替エネルギーの開発と普及を真面目に取り組んでいる企業も有り、両社のギャップには、違和感を通り超えて怒りさえ覚えてしまいます。

　今日から７月入りして一年の半分が経過しましたが、年を取ってきたせいか、時が過ぎるのを早く感じて仕方がありません。

　ところで、今日の７月１日は、富士山の山開きや湘南の海開き、川崎市民にとっては市制記念日ですが、ガソリンや電気・ガス、食用油などの値上げが実施される日であり、不二家などの様に値上げをしなくても内容量を削減するメーカもあるようです。

　また、８月１日からも、卵、ドレッシング、チーズ、マーガリン、バターなども一斉に値上げを発表しております。

　ガソリンが７月１日から１ℓが１８０円を突破するとして、値上げする前に給油しようとする車が、ガソリンスタンドに長蛇の列を作っているのを、テレビなどで報道しておりました。

　私も昨日、値上げ前にガソリンを入れてきました。最近では余り車を使わないようにしており、以前は月に３〜４回の割合で給油しておりましたが、ガソリンが高くなってからは月に１回程になっております。
それでも、いつものガソリンスタンドで給油したところ、１ℓ＝１７４円で満タンに入れたら１万円を突破してしまいました。

　ガソリンを始めとする物価高、何とかならないのでしょうか。
それにしても、ムーディーズが日本国債を１ランク格上げして、上から４番目になりましたが、「骨太の方針2008」を評価してとの事で、欧米諸国に比べると日本のインフレ率は低いとの事ですが、大変な違和感を感じてしまいます。

　私は、昨年から「チーム・マイナス6％」に参加しており、2週間に1回程度の割合で、サイトの更新情報や地球温暖化防止関連のイベント情報などの情報がメールで送られてきますが、最新のメールの情報によりますと、２００８年のクールビズは、「COOL BIZ ＋（クールビズ　プラス）」宣言をしよう、という事の様です。

　２００８年度は、京都議定書で定めた準備期間を経て、削減実行年に突入しました。今年度、「チーム・マイナス6％」では、「クールビズ」に、自分ならではの温暖化防止アクションを一つプラスする、新生活習慣を提案しております。

　「COOL BIZ ＋」宣言のサイトを開いてみますと、宣言選択の項目から最大3つまで選択ができて、宣言を連想させる写真もアップできて、投稿フォームから「COOLBIZ+」宣言をして採用されますと、投稿した宣言と画像がサイトに紹介されるようになっております。

　宣言選択の項目は下記の通りです。

・お買い物には、マイバック。

・マイ箸を使用する。

・マイカップを利用する。

・±1階は階段を利用する。

・書類は、両面コピーにする。

・歯磨きのすすぎはコップを使う。

・外出には、バスを利用する。

・外出には、電車を利用する。

・部屋の灯りはこまめにON・OFF

・リサイクルでゴミを削減する。

・その他

　普段の生活で取り入れている項目も結構あり、三つでは足りそうもありません。私の場合では、全く音が無いと寂しいと思ってしまうせいか、部屋でもダイニングでも所構わず、見たい番組が有ろうが無かろうが、テレビのスイッチを入れてしまいます。

　この事は、「その他」の項目に含まれると思いますが、こういった癖や習慣から来る結構無駄な部分が、皆さんにも多かれ少なかれあるのではないでしょうか。そういった身近な事を改善する事から初めて、それぞれの方々の独自の温暖化防止アクションが推進されて行けばいいなと思います。

　昨日の讀賣新聞夕刊の第1面のトップに、「東北地方で森を守り育てている団体や個人に遺産を寄付してほしい」、そういう遺言を残して亡くなった女性の依頼を受け、東京都内のＮＰＯ法人が、約９３００万円の遺産を活用してくれる団体・個人を公募している、との記事が掲載されておりました。

　記事によりますと、このＮＰＯ法人は、故人と生前に交わした契約に基づき、葬儀や遺産処理の代行などを請け負っている「りすシステム」で、これまで１５年の活動実績があるそうです。

　遺言を残したのは、都内に在住していた女性で、昨年８月に７０歳で亡くなりましたが、青森・八甲田山の高山植物の美しさを知人へのあいさつ状に書くなど、植物や自然に関心が高かったという事です。

　この女性は、「りすシステム」には、２００４年７月に入会し、「預貯金など全財産から、葬儀などの事務費用を除いた金額を、りすシステムに寄付する」とした上で、「この財産を東北地方の森林の保護育成のために尽力している団体もしくは個人を探し、そこに寄付してください」と遺言を残しました。

　りすシステムは、女性の死後、遺言通りに、葬儀や住居の整理などを計７４万２２１３円で執行し、残った９２６６万６７７０円を、森林の保護活動を行う団体などへの寄付金としました。

　寄付の条件は、青森、岩手、秋田、山形、宮城、福島の東北６県で森林の保護育成に尽力する団体・個人で、東北６県で活動すれば、団体・個人の所在地は問わないそうで、寄付は複数の団体・個人に行い、１件あたりの金額も制限しませんが、１年後に活動成果などの報告を義務づけております。

　寄付の対象は、「下草刈りに必要な鍬(くわ)を買いたい」といったものから、地震で被災した森林を再生するプロジェクトまで、幅広く応じるとしており、募集は７月末まで行い、１０月末までに寄付の可否を決定するそうです。

　是非、故人の尊い遺志が尊重され、将来に亘って引き継いで行ける様な事業に、寄附金が使われる事を願ってやみません。

「りすシステム」
　→　http://www.seizenkeiyaku.org/HP/home.html

「寄付先の募集」
　→　http://www.seizenkeiyaku.org/kifu/

　政府は、昨日の臨時閣議で、経済財政運営の基本指針となる「経済財政改革の基本方針（骨太の方針）２００８」を決定しました。

　福田首相が、就任後初めて自らまとめたものですが、成長力強化や、低炭素社会実現、国民生活を重視する行政の方向性について、福田政権としての基本姿勢を初めて反映させたものとしております。

　「骨太の方針２００８」は、道路特定財源を一般財源化し、「生活者の目線で使い方を見直す」と明記し、行財政改革を進めつつ、地球温暖化対策、少子化対策、教育などで積極的に施策を展開する考えを示しました。
「開かれた国、全員参加の成長、環境との共生」との副題は、首相自ら決めたとの事です。

　しかしながら、身内の自民党内からは、「皆の意見を入れただけで総花的だ」との冷ややかな声が出ており、医師不足の解消や政府開発援助（ＯＤＡ）の倍増など、財源調整を年末の予算編成に先送りした懸案も多く、実際には「福田色」を鮮明に打ち出せたとは言い難いのが現実の様です。

　また、政府・与党内でも、社会保障や公共事業、教育など、調整の難航が予想される分野での歳出についても、年末の予算編成で対応するとの意見が出ており、そう言った火種が危惧されております。

　今回の骨太の方針の特徴は、素案にはなかった「幼児教育の無償化の検討」が新たに加えられ、原油高対策については、７月の洞爺湖サミットを念頭に、投機資金等の動向にも配慮しながら、市場安定化に向け国際的な働きかけを行うとの考えを示し、東京・秋葉原の無差別殺傷事件を受け、刃物規制のあり方を検討すると明記された事もありますが、歳出改革について「最大限の削減を行う」と明記し、小泉、安倍両政権から続く歳出削減路線を堅持する姿勢を示し、「骨太2006」「骨太2007」に則って歳出改革を進める方針を確認した事にあると思います。

　「骨太2006」では、2011年度における国・地方のプライマリーバランス（基礎的財政収支）の黒字化 を目標に掲げ、社会保障費など主な費目ごとの歳出削減目標を設定し、国全体で５年間で11.4兆〜14.3兆円の歳出を削減するとしておりました。
　
　経済や財政の運営については、欧米諸国でも中期的なスパンで見ておりますので、これについては何の批判もありませんが、原油や輸入物資の高騰や金融危機などによる景気の後退により、スタグフレーションが危惧されている現在の経済財政状況の中で、2011年度におけるプライマリーバランスの黒字化は夢物語の様に思えてなりません。

　さらに、税制改革についても、 安定的な財源確保に向けて秋口から議論を進めて行くとの事ですが、その中心となるのは消費税率の引き上げにほかならず、その実施時期に踏み込まずに先送りしてしまった事は、来年の衆議院議員総選挙に及ぼす影響を避けるためにせよ、いかがなものでしょうか。それでしっかりとした議論がなされるのでしょうか。
　
　政治は、全てが結果責任です。先送りする事が良い結果に結びつくとは思えません。昨年、参議院議員選挙の投票日を先延ばししましたが、結果は与野党逆転という審判が下されました。自民党員の一人として、昨年の二の前になるのが非常に心配でなりません。

　北朝鮮が、期限から半年遅れで核開発計画の申告を、６か国協議の議長国である中国に提出し、それ受けて、ブッシュ米大統領は、ホワイトハウスで記者会見し、北朝鮮に対するテロ支援国指定の解除を議会に通告すると発表し、対北制裁の根拠の一つである敵国通商法の適用も除外したと表明しました。

　大統領は、申告書提出を、６か国協議プロセス進展のための「重要な一歩」と評価し、その上で、テロ支援国指定の解除が発効するまでの４５日間に、北朝鮮の申告検証への協力が「不十分ならば相応の措置を取る」と述べました。

　また、大統領は、北朝鮮による日本人拉致問題を「決して忘れない」と述べ、日本と緊密に連携し早急に解決するよう北朝鮮に圧力をかけ続けると強調しました。

　北朝鮮は、これまでに、全ての核兵器及び既存の核計画の放棄を約束し、核計画の完全で正確な申告をするとして来ましたが、申告には肝心の核兵器に関する情報が含まれておらず、ウラン濃縮利用の核計画や、シリアへの核技術協力についても、触れていないいないという事です。

　日本は、北朝鮮の核の脅威に晒されている当事国であり、拉致被害者の問題も抱えております。米には、北朝鮮の核申告の徹底的な検証を行い、内容が不十分であれば、制裁解除の方針を直ちに撤回してもらいたいと思います。

　舛添厚生労働大臣は、昨日の「中央社会保険医療協議会」（中医協、遠藤久夫会長）総会で、後期高齢者医療制度（長寿医療制度）導入に伴い、４月から開始した新たな診療報酬「終末期相談支援料」について、７月１日から運用を凍結するよう諮問しました。

　中医協は諮問通り答申することを決めましたが、総会では委員から、「厚労相から支援料を設けるよう諮問を受けて答申したのに、ハシゴを外されたようなものだ」「あしき前例になる」などの反対意見が出た様です。

　「終末期相談支援料」とは、終末期を迎えた７５歳以上の患者に、医師が「容体急変時に延命治療をするかしないか」などをあらかじめ相談し、治療方針を文書にすると算定できる診療報酬で、終末期の患者が意識を失って意思を確認できなくなった場合に備え、事前に本人に「人工呼吸器は装着しない」などの意向を確かめ、記録しておく事により医師に報酬が出る仕組みで、患者一人当たり２０００円となっております。

　「終末期相談支援料」を巡っては、野党や一部の患者団体が「患者が望む延命治療を医療費抑制のために打ち切ることを狙っている」などと反発しており、政府・与党は今月、同制度の改善策として、「当面凍結を含め、取り扱いを中医協で議論し、速やかに必要な措置をとる」と決めておりました。

　７５歳以上が対象の後期高齢者医療制度（長寿医療制度）に対しては様々な批判が出ており、この度の諮問及び答申は、その運用改善策の１つとしてのものですが、「終末期相談支援料」を創設するのも凍結するのも、同じ厚生労働大臣が諮問して、これまた同じ中医協が答申するという事に、大変な違和感を感じてしまいます。

　ところで、今回の見直しに伴い、7月1日以降に文書提供した患者については、同支援料を当面算定できなりますが、中医協は同支援料を算定する医療機関の文書提供の状況などを年度内に検証し、厚労省は早ければ来年度から再開したい考えがある様です。

　また、舛添厚労相は、同支援料について国民への周知に注力する考えと、後期高齢者に限らず、国民全体に終末期医療の対象を拡大する方向で検討する必要性を強調し、今後、検討の場を設ける方針を明らかにしております。

　私は、この考え方については「医療費削減ありき」であり、大変な危惧を抱かざるを得ません。
人の命はその人だけのものなのでしょうか。愛する家族などにとっても掛け替えのない命です。

　私はカミさんと、もし、病気や事故などで回復の見込みが無くなったら、延命治療は止めようと話しております。
しかし、私は、カミさんがそうなったとしても、約束を破る事になりますが、おそらく延命治療は止めないと思います。
私は、愛する人には、自分よりも長く生きてもらいたいですし、それが叶わなければ、1分1秒でも長く生きていて欲しい、そう思っております。

　『ペプシブルーハワイ』です。
会社のニュースリリースによると、『ペプシブルーハワイ』は、6月10日（火）から全国で期間限定で発売されており、華やかな香りとすっきりした後味のパイナップルとレモン風味のコーラ飲料として作られました。
南国の海をイメージした、青の液色が、清涼感を演出しており、パッケージは、南の島の海辺をモチーフにし、青と白のコントラストが爽やかな、明るく開放的なデザインに仕上げた、との事です。

　マイミクで大学の先輩でもあるロジャーエーガーさんの日記で紹介されており、どうしても飲んでみたくなりました。

　駅に併設されているコンビニに行ったら売っておらず、大きなスーパーにもありませんでした。しょうがないから帰宅した後、近くのファミリーマートに行ったら大量に売っており、最初からちゃんとしたコンビニに行けば良かったと思った次第です。

　家族はみんな、「体に悪そう」と手を付けませんでしたが、パイナップルとレモンの味がして、とても爽やかな感じで結構美味しいです。コーラと言うよりも緑の液色のマウンテンデューに近い様な気がしました。夏と言う季節には、色合いからしてもとてもよく合う飲物だと思います。

　私は、普段、炭酸飲料はほとんど飲みませんが、それでも年に2〜3回位コーラが飲みたくなる事があります。『ペプシブルーハワイ』は、私にとって格好の炭酸飲料になるかもしれません。
ちなみに、私の家族では、母と妹はコーラが大好きで、「コーラを飲むと疲れが取れる」と言うのが母の口癖です。
カミさんは、どちらかと言うとソフトドリンクよりビールが大好きです。